2030年頃の参加型地図情報の変化

私は2030年頃には参加型の地図の活用や利用がいまよりも身近になる一方で、参加型の地図の作成はいまよりも疎遠になるのではないかと考える。2030年にはAIがいまよりも発達し、スマホのGPSのデータから道路や路線などのデータが作成されたり、航空写真からAIが建物データなどの入力を行ったりし、そのAIによって入力されたデータを基本ベースとして人間が修正を行い、AIにフィードバックを行う一連の流れで地図が作成されることが考えられる。そうなると、いまよりもより多くの地域のOSMが作成されたり、細い街路時のデータが入力されたり地図の精度が上がることで様々な場面で地図が利用されるようになるため、オープンストリートマップのような地図の活用や利用は身近になり、AIが作成した地図情報の修正などは一から建物情報を入力するよりも簡単にできるからこそ達成感がなく、疎遠になるのではないかと思いました。

授業の感想ー地理教育の観点からー

2022年から新学習指導要領が施行され、約50年ぶりに高等学校において「地理」が必履修化します。また、これまでの地理A、地理Bの枠組みではなく、新たに「地理総合」「地理探究」として科目が新設されます。 「地理総合」は、持続可能な社会づくりを目指し、環境条件と人間の営みとのかかわりに着目して現代の地理的な諸課題を考察することを目指しています。その科目の中で扱う３つの柱の１つとして『地図や地理情報システムで捉える現代社会』がある。地理総合では、地図や地理情報の活用法をはじめに学び、その後の学習全般において地理の技能を使って学習していくことになります。 しかし、長年地理が選択科目だったこともあり、地理専門の教員の不足が問題になっています。これまで地理歴史科の中では世界史のみが必履修科目であったため、高等学校で地理を履修していない先生が2022年から地理を担当することも少なくないと予想できます。 私はこの授業を受け、参加型地図情報がカーナビやポケモンGoなどの私たちの身近にたくさん存在しており、ジオキャッシングなどの地図を用いた遊びなど私たちがとても身近に地図を使用していることを実感できただけではなく、オープンストリートマップやmaps.meやMapswipeなど私たちが自分で簡単に地図作成に携わることができることを知りました。そのため、学校教育の地理総合の授業の中で地理が専門ではない教員でもGISを活用できるようなソフトなどがあれば、参加型地図情報の手軽さから生徒が地図に興味を持つことができるようになったり、地理総合の学習がより効果的に行われたりするのではないかと考えました。 また、学校教育が社会や地域とのつながりを意識する中で、教育課程を介して社会や世界との接点を持つことがこれからの学校教育において重要視されている中で、学校の地理の授業や総合的な学習の時間などで地域の「ハザードマップを作り、配布しよう」などの授業展開が予想できるのではないかなとこの授業に履修と通して思いました。